研究実践成果・報道

報道一覧

http://altruism.blog56.fc2.com/blog-entry-305.html

「進む宗教施設の避難所活用」

（NHK「おはよう関西」、2022年3月4日7時50～56分）

https://www.nhk.or.jp/osaka-blog/ohayou/461682.html

論文・調査報告

稲場圭信・川端亮(2020)「社会福祉協議会と宗教団体との災害時連携に関する調査報告」『宗教と社会貢献』第10巻2号, pp.55-69

https://doi.org/10.18910/77220

稲場圭信、川端亮（2020）「自治体と宗教施設・団体との災害時協力に関する調査報告」『宗教と社会貢献』第10巻第1号, pp.17-29.

https://ir.library.osaka-u.ac.jp/repo/ouka/all/75539/

 2019年11月7日、大規模災害時の安心・安全の独立電源装置 「たすかんねん」を活用した「拠点間長距離無線伝送実験」を行い、この実験に成功しました。この成功を受けて、”たすかんねん”の災害時の役割や必要とされる仕組みの明確化がなされ、今後の実装にさらに近付いてきました。http://www.ssi.osaka-u.ac.jp/activity/other/tasukan-nen/

Tomohide ATSUMI, Keishin INABA, Masanori ITAI, Hiroyuki KUROSAKI, and Yoshihiro SEKI, 

Disaster Preparedness with Local Religious Facilities, Using a Newly Developed Coexisting Disaster Relief Map on Smartphone. 9th International Society for Integrated Disaster Risk Managemnet, @Sydney, Australia, 2-4- Oct. 2018

・パネル「宗教施設を地域資源とした地域防災のアクションリサーチ」（パネル代表者 稲場圭信）、日本宗教学会第77回学術大会（於：龍谷大学）2018年9月9日

「宗教施設と地域防災との関係認識の多様性とその要因」黒﨑 浩行（國學院大學）

「被災寺院が支援者として機能するために必要な外部支援」宮坂直樹（浄土宗総合研究所）

「東日本大震災被災地から窺える地域における寺院・僧侶への期待」藤森雄介（淑徳大学アジア国際社会福祉研究所）

「公共空間における宗教の新たな連携―その意義と今後の課題―」稲場圭信（大阪大学）

コメンテーター：今岡達雄（浄土宗総合研究所）

Keishin Inaba, Kyoungsun PARK & Wenjie WANG "Social Capital and the Role of Religion in Reconstruction after Disaster", The 80th Association for the Sociology of Religion Annual Conference in Philadelphia, 12 August 20218. 

大阪大学NEWS LETTER No.77,pp.9-10　◎先端研究： 人間科学研究科　稲場圭信教授 - 9

https://www.osaka-u.ac.jp/ja/news/storyz/special_issue/research_topics_nl77/201710_special_issue03

Keishin INABA, 2018 「Cooperation between Religious People and Social Actors during the Kumamoto Earthquake」　『大阪大学大学院人間科学研究科紀要』第44巻, pp. 249-262

http://hdl.handle.net/11094/68300

朴景善、王文潔、孫雪瑩、稲場圭信、2018「地域における寺院の社会貢献 : 熊本県宇城市豊野町の光照寺の防災・復興活動を事例に」『宗教と社会貢献』第8巻第1号、2018年4月,pp.101-127

http://hdl.handle.net/11094/68259

板井正斉、池山敦、佐伯篤史、2017  「伊勢おはらい町における『防災まちあるき』 : 門前町と行政によるアクションリサーチ」　『宗教と社会貢献』7巻2号 pp.1-15.

http://hdl.handle.net/11094/65067

王文潔、稲場圭信、2017「熊本地震の支援現場における宗教者と市民アクターとの連携」 　『宗教と社会貢献』7巻2号 pp.17-29.

http://hdl.handle.net/11094/65068

佐々木美和、稲場圭信、2017 「泉大津市における『防災まちあるき』 : 宗教者と行政連携をはかったアクションリサーチ」 　『宗教と社会貢献』7巻1号 pp.19-34.

http://hdl.handle.net/11094/60618

黒崎浩行、2017  「自然災害からの復興における宗教文化の位相 : 生業の持続・変化の観点から」 　『宗教と社会貢献』7巻1号 pp.1-17.

http://hdl.handle.net/11094/60615

「神社や寺を災害時の避難所に」NHKおはよう日本、2016年10月27日

https://www.facebook.com/keishin.inaba/posts/1147347158674303

宗教者災害支援連絡会 (編集), 蓑輪顕量, 稲場圭信, 黒﨑浩行,葛西賢太（責任編集）『災害支援ハンドブック: 宗教者の実践とその協働』2016年6月、春秋社.

稲場圭信「自治体と宗教施設との災害協定に関する調査報告」『宗教と社会貢献』第5巻第1号2015年4月,71-86頁.

https://ir.library.osaka-u.ac.jp/repo/ouka/all/51351/rsc05_01_071.pdf

災害時の指定避難所になってもらうなど、寺や神社などの宗教施設と普段から協力関係にある自治体が全国に少なくとも303あり、宗教施設は2401にのぼることがわかった。大阪大大学院の稲場圭信（けいしん）准教授（宗教社会学）の研究室が調査した。協力関係をより明確化するため、明文化した災害協定を結んだ自治体や宗教施設は、東日本大震災後に急増している。

　東日本大震災の被災地では、自治体の指定避難所になっていない多数の寺や神社に住民が身を寄せた。特に地方では寺社が地域コミュニティーの一角として身近な存在であることや、本堂などの建物で多人数を収容できることから、災害時の宗教施設の活用が注目されている。

　調査は７月、政令指定市の区を含む全国1916市区町村に電話やファクスなどで実施。うち1184自治体から回答を得た（回答率62％）。